KeepCupは、「使い捨て」から「また使う」へと人々の習慣を変えることを掲げ、世界初のバリスタ標準の再利用コーヒーカップをつくったオーストラリアの企業だ。2009年、1998年からメルボルンでカフェ（BlueBag）を営んできた姉弟アビゲイルとジェイミー・フォーサイスが創業した。二人は店で使われる膨大な使い捨てカップ――ポリエチレンで内張りされ、リサイクルできない――を見て、エスプレッソマシンのグループヘッドの下に収まり、店の通常運用を妨げない再利用カップを自ら設計した。デザインの良さと使いやすさで行動変容を促すという賭けは当たり、KeepCupは再利用カップという製品カテゴリーそのものを定義し、いまでは65〜75か国で使われている。利用者は毎日、大量の使い捨てカップを埋立から回避している。認証B Corp（豪州B Corpの創設メンバー、2014年）で、製品は再生ステンレスやコルク等から作られ、交換部品で修理して長く使える設計だ。ライフサイクル評価（LCA）を行い、Sea Shepherdやボブ・ブラウン財団にも寄付する。
B
NARRATIVE VALUE
たしかさ
●●○ 中
●●○ 中
ABCDEFG
確定した−は無く、独立検証された＋が位置（B）を決めています。到達不可の斜線はありません。＝非合算メーター
判定時点：2026-Q2ステータス：現役顧客類型：B2C天井理由：確定−なし
推移2026-Q2B履歴は四半期ごとに増えます
KeepCupは「使い捨て」から「また使う」へ、行動を変えるカップ。 レターはB、たしかさは中。未確定の指摘は「監視中」に置いています。（2026-Q2時点・公開情報に基づく試算）
本流のナラティブ
ひとりの物語（N1）
＋ before → after
KeepCupが最初に売れたのは2009年、メルボルンの独立系デザイン市でだった。人々はすぐに、気になっていた使い捨て包装と廃棄の問題への「答え」としてこれを受け止めた。カフェやロースター、とりわけ毎日コーヒーを淹れるバリスタたちが、KeepCupを持参する客を歓迎して「再利用の社会的許可」を与えたことが、習慣の広がりを後押しした。同社調査では41%の利用者が、わざわざ使い捨てを避ける行動をとるという。
出典の性質：ACE Hub / KeepCup / P3 自社開示／業界メディア／＋作用は−の埋め合わせには用いていません。
＋方向の作用／−方向の作用
＋ 方向の作用
- KeepCupは世界初のバリスタ標準の再利用カップとして再利用カップというカテゴリーを定義し、65〜75か国で利用され、利用者は毎日大量の使い捨てカップを埋立から回避している。認証B Corp（豪B Corp創設メンバー2014）で、修理可能な設計とLCAを実施。創業者Abigail ForsythはOAM(2024)を受けた。P1 独立評価（B Corp／OAM） / Wikipedia / B Corp
− 方向の作用（確定）
- 確定−なし。
監視中（未確定のため評価に入れていない事項）
- 正味の環境便益が持続的な再利用回数に依存する点（買い替え・低頻度利用では便益が薄れる）。
これから（評価には含めない）
- 食品容器（Go Bowl）・水筒への展開、使い捨て課金や国際プラスチック条約の後押し。
問い直しの視点
中核の＋は、使い捨てカップの削減と「再利用」への行動変容、循環型・修理可能な設計（自然）で、B Corp認証、創業者のOAM、独立LCAの要約という裏づけがある。ただし独立LCAが示すとおり、再利用カップが使い捨てを下回るのは一定回数の使用後（素材により8〜60回）であり、実際の正味の便益は「持続的に使い続けるか」に依存する。買っても使われなければ意味が薄れる点は構造的な留意点。
出典
＋N1ACE Hub / KeepCup｜バリスタ・コミュニティが「再利用の社会的許可」を与え習慣が広がる・利用者の41%が使い捨てを能動的に回避｜2022-09-06｜🔗
＋作用Wikipedia / B Corp｜世界初のバリスタ標準再利用カップ・65-75か国・認証B Corp(創設メンバー2014)・修理可能設計・LCA・創業者OAM(2024)｜2026-02-04｜🔗
この評価の読み方
A 独立検証された＋があり、確定した−が無い
B ＋に寄る。独立の裏づけがある
C 混在。確定−が上限を作る／未検証が多い
D 重大な確定−が上限を作る
E 深刻な−が組織の中心に及ぶ
F 深刻・体系的で救いの＋が乏しい
G 極限的な事例のみ
評価の対象外 中核の目的が違法な主体
判定保留 ＋−とも独立材料が乏しい
- 到達できる上限（天井）：確定した−が上限を決め、独立検証された＋がその内側で位置を決めます。＋は−を打ち消しません。
- 証拠の重みは対称ではありません：−は確定のみ算入し、係争・指摘の“量”は「監視中」に。＋は独立材料で数え、自社の広報は「参考」とします。
- 大きさは価値ではありません：規模は評価に使いません。投資家・株主・制裁・営業秘密などお金や競争にとどまる事柄も評価に入れません。
- 評価（レター）と たしかさ（情報の確からしさ）は別の軸です。