TOMSは、「一足買えば、一足贈る（buy-one-give-one）」という寄付型ビジネスのパイオニアだ。2006年、Blake Mycoskieがアルゼンチンで靴を持たない子どもたちを見たのをきっかけに、ロサンゼルスで『Tomorrow Shoes Project』として始めた（社名は『tomorrow＝明日』に由来）。アルパルガータのスリッポンが人気を呼び、世界最速で成長した靴会社となり、プログラムを通じて累計9,500万〜1億足超の靴を寄付してきた。眼鏡・コーヒー・アパレルにも広げ、何より、Warby ParkerやBombas、Cotopaxiといった『寄付して還元する』企業の大きな波を生んだことが独立に評価される（INSEADのケーススタディにもなった）。
B
NARRATIVE VALUE
たしかさ
●○○ 低
●○○ 低
ABCDEFG
確定した−は無く、独立検証された＋が位置（B）を決めています。到達不可の斜線はありません。＝非合算メーター
判定時点：2026-Q2ステータス：現役（2019に債権者が経営権取得・ブランド存続）顧客類型：B2C天井理由：確定−なし
推移2026-Q2B履歴は四半期ごとに増えます
TOMS（TOMS.com LLC）は一足買えば一足贈る——『寄付型ビジネス』の先駆。 レターはB、たしかさは低。未確定の指摘は「監視中」に置いています。（2026-Q2時点・公開情報に基づく試算）
本流のナラティブ
ひとりの物語（N1）
＋ ひとりの物語
靴を持たない子どもを見たことから生まれたTOMSは、『一足買えば一足贈る』という寄付型のビジネスを切り拓き、プログラムを通じて累計9,500万〜1億足超の靴を非営利パートナーとともに配った。その物語は、Warby Parker、Bombas、Cotopaxiといった『買えば誰かに還元される』企業の大きな波を生み、INSEADのケーススタディにもなった。出典の性質：主要メディア（独立評価）＋学術ケース。
出典の性質：Forbes / INSEAD / P2 主要メディア（独立評価）／学術ケース／＋作用は−の埋め合わせには用いていません。
＋方向の作用／−方向の作用
＋ 方向の作用
- 主な＋の物語は上記のN1を参照。独立検証された＋作用は順次追記します。
− 方向の作用（確定）
- 確定−なし。
監視中（未確定のため見立てに入れていない事項）
- 2019年の経営権の債権者移管・創業者離脱（事業は存続）
- 厳格な1対1寄付モデルの放棄
- BOGOの効果への独立批判（現地産業への影響・配布の条件・有効性）
これから（見立てには含めない）
- 債権者オーナー下での再建、Z世代向け（メンタルヘルス・銃暴力の終結など）への寄付先の拡大、利益の1/3を基金へ。
問い直しの視点
中核の＋は寄付モデルの先駆とその波及（人）で、累計1億足の寄付・INSEADケース・独立報道という裏づけがある。ただしたしかさは低い。第一に、所有と経営が2019年に債権者へ移り創業者が離脱、厳格な1対1寄付という看板モデル自体が放棄された（事業は存続のためrule9の天井は立たないが、物語の連続性は揺らいだ）。第二に、BOGO（一足贈与）の効果には独立した批判がある——贈与先の現地の履物産業を損なう恐れ、配布パートナーが受け取りに別プログラム参加を不適切に求めた例、そもそも靴の贈与が本当に役立つのかという根本的な問い。創業者自身『寄付は本当に難しい』と認めた。これらは確定−ではないが、たしかさを大きく下げる。
出典
＋N1Forbes / INSEAD｜buy-one-give-one(一足購入で一足寄付)を切り拓き累計1億足超を寄付、Warby Parker等の寄付型ビジネスの波を生んだ(INSEADのケースに)｜2021｜🔗
監視Reuters / CNBC / WWD｜2019年に債権者(Jefferies/Nexus/Brookfield)が裁判外の債務再編で経営権取得・Bainと創業者は持分喪失・創業者は経営離脱／厳格な1対1寄付を放棄し利益の1/3を基金へ｜2019｜🔗
監視Forbes / INSEAD｜BOGO(一足贈与)の効果に独立批判——贈与先の現地履物産業を損なう恐れ、配布の条件、靴贈与の有効性そのものへの疑問（『寄付は本当に難しい』）｜2021｜🔗
この見立ての読み方
A 独立検証された＋があり、確定した−が無い
B ＋に寄る。独立の裏づけがある
C 混在。確定−が上限を作る／未検証が多い
D 重大な確定−が上限を作る
E 深刻な−が組織の中心に及ぶ
F 深刻・体系的で救いの＋が乏しい
G 極限的な事例のみ
見立ての対象外 中核の目的が違法な主体
判定保留 ＋−とも独立材料が乏しい
- 到達できる上限（天井）：確定した−が上限を決め、独立検証された＋がその内側で位置を決めます。＋は−を打ち消しません。
- 証拠の重みは対称ではありません：−は確定のみ算入し、係争・指摘の“量”は「監視中」に。＋は独立材料で数え、自社の広報は「参考」とします。
- 大きさは価値ではありません：規模は見立てには使いません。投資家・株主・制裁・営業秘密などお金や競争にとどまる事柄も見立てに入れません。
- 現在地（レター）と たしかさ（情報の確からしさ）は別の軸です。